相場で稼ぐための株式用語｜20代に適した投資方法を解説
- 堀江塾長
- 3月8日
- 読了時間: 15分
20代で投資している人、または始めようとしてる方へ質問です。
「株式用語を正しく理解できていますか？」
株式に関する専門用語は、相場で稼ぐために必要な知識です。話題のAIや半導体、有名な企業などに、安易に投資するのは危険でしかありません。しっかり分析して、先々の展望を予測してお金を投じるべきです。
そこで今回は、より良い投資判断に役立つ株式用語を徹底解説。20代に適した投資マインド、話題の投資先も紹介します。
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株式用語と分析ポイントを理解すれば相場で稼げる
株式用語は難解で、特に20代には高い壁と感じるかもしれません。しかし、株式投資で利益を上げるためには、情報の収集や分析が不可欠です。
株式用語をむやみに暗記するよりも、まずは手頃な価格の株式を購入して投資を実践してください。実際に株主になると、企業情報が自分事となり用語への関心も自然に高まります。
「PBR」や「移動平均線」といった用語を知り、分析方法の理解が進むと高精度な投資判断につながります。NTTやソフトバンクであれば、2万円程度とお手頃で負担もかかりません。株式用語と分析のポイントを押さえれば、企業の真の価値を見抜き相場で稼げます。
株式用語その1.銘柄選びの基準となる指標編
株式用語について、特に重要な以下の3つの指標を解説します。
PER（株価収益率）｜割安と割高・市場期待値の基準
PBR（株価純資産倍率）｜解散価値・企業価値の基準
ROE（自己資本利益率）｜企業の稼ぐ力・実力の基準
それぞれ、銘柄選びの基準となる重要な用語なので、必ず理解しておきましょう。
PER（株価収益率）｜割安と割高・市場期待値の基準
PER（株価収益率）は株価の割安・割高を判断する指標で、株価を1株当たりの純利益で割って算出します。PER10倍は、1株当たり純利益の10年分が現在の株価です。
高いPERは、企業に対する大きな期待の表れといえます。ただし、高いPERは過大評価の可能性も示唆し、将来的な下落リスクを含みます。
参考までに、2025年1月の東証プライム市場の平均PERは約20倍です。業種によって水準は異なるため、同業他社と比較しつつ判断しましょう。
特にグロース株（AI、IT関連など）は高PERになる傾向があります。反面、悪決算や業績修正で期待を下回ると、急落するリスクもあるため注意が必要です。
PBR（株価純資産倍率）｜解散価値・企業価値の基準
PBR（株価純資産倍率）は企業が解散した時に、株主に残る価値を示す指標です。「時価総額（株価×発行済株式数）」を「純資産」で割って計算します。PBRが1倍未満の場合、株価は企業の解散価値よりも低いと考えてよいでしょう。
実際に日本の約半数の企業がPBR1倍割れで、東証は改善を促しています。例えば、日本郵政、みずほFG、ホンダなどはPBRが1倍未満のままです。これは、「事業を続けるより解散した方が良い」と言われているのと同じ状況にほかなりません。
PBRを上げるには、自社株買いや増配で株主に還元する必要があります。そのため、PBR1倍割れの企業は、株価上昇の期待から投資対象として注目されることがあります。
ROE（自己資本利益率）｜企業の稼ぐ力・実力の基準
ROE（自己資本利益率）は、企業の収益性を示す指標です。当期純利益を自己資本で割って算出します。ROEを知っておくと、株主資本を元手に効率的に利益を生み出せているかが分かります。
2014年に発表された「伊藤レポート」では、最低8%以上のROEが望ましいとされました。しかし、高ROEだけで企業を判断するのは危険です。借金で自己資本が相対的に減ると、見かけ上ROEが高く表示されるからです。
一時的な数値でなく、継続的に高いROEを維持できているかが重要。数値の背景にある企業の経営姿勢（リスク管理など）を見抜く視点が重要です。
株式用語その2.銘柄選びの武器となる指標編
株式投資で成功するためには、株価のチャート分析も重要です。株価チャートの代表的なテクニカル指標である以下の4つについて解説します。
移動平均線（短期・中期・長期）｜トレンドを把握
RSI（相対力指数）｜銘柄の過熱感を判断
ボリンジャーバンド｜株価の変動幅を予測
MACD（移動平均収束拡散）｜トレンド転換の見極め
テクニカル指標は組み合わせて使うと、より精度の高い分析が可能です。
移動平均線（短期・中期・長期）｜トレンドを把握
移動平均線は、株価トレンドを把握するための重要指標です。短期（5日）は直近の値動きを敏感に表し、瞬発的な判断に役立ちます。中期（25日）と長期（75日）は、大きなトレンドの把握に必要です。
25日線が75日線を上に抜ける「ゴールデンクロス」は買い、下抜け「デッドクロス」は売りシグナル。また、移動平均線に加えて、「出来高」（期間内成立売買数）の確認も欠かせません。出来高の数値は株価変動の裏付けとなり、信頼性を示唆するからです。
出来高を伴わない動きは持続性に欠け、「ダマシ」と呼ばれる一過性の動きにしかなりません。
一般的に好決算や好材料ニュースなどは、出来高を伴った上昇となるケースが多く、上昇トレンドのサインとなり得ます。
RSI（相対力指数）｜銘柄の過熱感を判断
RSIは株価の過熱感「買われすぎ」か「売られすぎ」かを判断するテクニカル指標です。0%から100%の数値で示され、一般的に70%以上で「売りサイン」（買われすぎ）と判断されます。逆に、30%以下で「買いサイン」（売られすぎ）と読み解きます。トレードの際には、逆張りの目安として利用される印象です。
RSIで知っておきたいサインが「ダイバージェンス」です。例えば、株価が安値を更新しているのにRSIの安値が切り上がっている場合は、下降トレンドの終わりを示唆しています。つまり、上昇に転換する可能性を意識する場面です。（※）
RSIはレンジ相場（株価が一定の範囲内で上下動する状態）で効果を発揮します。ただし、明確なトレンド発生時は買われすぎ/売られすぎゾーンに張り付き、機能しにくくなるため注意が必要です。そのため、ほかの指標との組み合わせを推奨します。
（※）株価とRSIの動きが逆行する現象。（ポジティブダイバージェンス）
ボリンジャーバンド｜株価の変動幅を予測
ボリンジャーバンドは、株価の変動幅を予測する指標です。中心線（通常20日移動平均線）と、上下2本の線（±2σ：標準偏差の2倍）で構成されるものが一般的。
株価については統計学上、約95%の確率でバンドの範囲内に収まります。なぜなら、標準偏差はデータのばらつきを示す指標だからです。
株価が±2σのバンドを突き抜けた場合は、強いトレンド発生のサインとなります。その原因としては、突発的なニュースや、市場参加者の予想を大きく超える決算発表などが考えられます。
また、貿易摩擦懸念など、悪決算以外の要因で下に突き抜けた場合は、動向を注意深く見守らなければなりません。
単独で判断するのではなく、MACDなどほかの指標との組合せを推奨します。売買タイミングの精度向上が期待できます。
MACD（移動平均収束拡散）｜トレンド転換の見極め
MACDは、トレンド転換をいち早く察知できるテクニカル指標です。具体的には、MACDラインとシグナルラインの2本の線で分析します。（※）MACDは移動平均線の変化を捉え、トレンド転換点をより早く、より敏感に示すのが特徴です。
MACDラインが「ゴールデンクロス」したときは買い、逆は売りシグナルとなります。また、MACDラインがゼロラインより上なら上昇トレンド、下なら下降トレンドです。ヒストグラムは2本線の差を表し、トレンドの勢いを示します。
ただし、MACDはトレンド転換を早く捉える反面、「ダマシ」が発生しやすい弱点があります。（※）
MACDを有効に使いこなすには、ほかのテクニカル指標との併用がポイントです。RSIやボリンジャーバンドと組み合わせて、「ダマシ回避」「トレンド発生」などの変化を同時にキャッチできます。
（※）MACDライン：短期と長期の移動平均線の差
（※）シグナルライン：MACDラインの平均値
（※）ダマシ：一時的なトレンドと逆行する動き
株式用語を理解して相場の流れを把握｜実践的3STEP
株式投資で成功するためには、日々の情報収集と為替やイベントの動きを把握する必要があります。ここでは特に重要な3つに絞って解説します。
主要指数｜日経平均、TOPIX、NYダウなど
市場に影響する数値｜金利・為替・原油価格
イベントリスク｜FOMC・日銀会合・選挙など
株式用語を理解するうえでも、これらの情報の把握は必要です。ぜひ、理解して投資へ役立てましょう。
1.主要指数｜日経平均、TOPIX、NYダウなど
株式市場全体の動きを示す「主要指数」は、投資判断に不可欠な情報です。
日本の代表的な指数は、日経平均株価とTOPIXの2つ。日経平均株価は、日本経済新聞社が選定した225銘柄で構成され、TOPIXは東証の全銘柄を対象としています。
米国市場では、NYダウ、S&P500、ナスダック総合指数が代表的です。NYダウは主要30銘柄、S&P500は500銘柄、ナスダック総合指数はハイテク企業を中心に構成されています。
また、米国市場の動向は日本市場に大きな影響を与えるため注意が必要です。特に、NYダウとナスダックは、日経平均株価に影響を与えやすい傾向があります。
どちらの指数が影響力を持つかは、相場環境により変わるため、両方の動きを注視してください。主要指数をリアルタイムで把握しておき、投資判断に役立てましょう。
2.市場に影響する数値｜金利・為替・原油価格
市場は、金利、為替、原油価格にも大きく影響されます。特に金利は重要で、日米ともに動向が注視されています。
日本では、日銀による政策金利の引き上げにより、株式市場に警戒感を与えています。ただし、状況に応じて日銀総裁の発言のトーンが変わるため、短期的な動向も不安定です。
米国も2024年からは利下げ局面に入りつつも、政策次第で再利上げの可能性も残ります。
為替は2025年末には、1ドル140円程度との予測が主流です。しかしながら、トランプ大統領の言動により不安定な要素が多々あります。
原油価格については、米国の増産が市場全体に与える影響が不透明。これらの数値は、今後の市場動向を占ううえで不可欠な要素です。
3.イベントリスク｜FOMC・日銀会合・選挙など
株式市場は、金融政策や政治イベントによっても大きく左右されます。
特に注視すべきは、FOMC（米連邦公開市場委員会）と日銀金融政策決定会合です。それぞれ米国と日本の金融政策を決定する会合であり、結果発表後には株式市場や為替レートが大きく変動する可能性があります。
また、選挙も重要なイベントリスクの一つです。米国大統領選挙や日本の衆議院議員総選挙などの結果が、経済や企業業績に大きな影響を与える可能性があります。
過去には、選挙結果が市場に大きな変動をもたらした例も少なくありません。2024年9月、自民党総裁に石破茂氏が選出された際には「石破ショック」現象が起き、時間外取引額が大きく下落しました。
これらのイベントリスクに対処するため、常に最新の情報を把握しておきましょう。
株式用語を実践に活かす｜20代に適した投資戦略
株式用語を実践に活かすための運用スタイルを2つ紹介します。
コンサバティブ運用｜コツコツ積み立て資産育成
アクティブ運用｜攻めの投資で資産を加速
保守的に積み立てるか？攻めの姿勢で大きく稼ぐか？20代の方におすすめな、異なる2つの投資スタイルをご覧ください。
コンサバティブ運用｜コツコツ積み立て資産育成
20代の投資戦略として、時間という最大の武器を活かす手法が「コンサバティブ運用」です。毎月の積み立てで複利効果を享受し、将来的な資産増加を目指せます。
例えば、NISAを活用して投資信託に積み立てたケースでシミュレーションします。この場合、毎月1万円を年利5%で30年間積み立てると、元本360万円に対し、約472万円の運用益が見込める計算です。
ただし、全額を積み立て投資に回すのではなく、コンサバ運用では総資産の20%程度を推奨します。また、そのうち5％程度は暗号資産などハイリスクな商品に投資するのもよいでしょう。（※）
20代であれば、比較的時間の余裕があります。長期的な視点を持ち、無理のない範囲でコツコツと資産を積み立て運用してみてはいかがでしょうか。
アクティブ運用｜攻めの投資で資産を加速
20代は時間的余裕とチャンスを活かし、アクティブ運用で資産を加速させる絶好の機会です。貯蓄額が限られる20代では、高配当株投資だけでは大きなリターンは見込めません。5％の高配当銘柄でも、20万円では1万円にしかならないからです。
そこで、積極的な運用も視野に入れ、レバレッジを活用してボラティリティの高い銘柄に投資するプランを提案します。例えば、カードローンの初回無利息期間を利用しつつ、信用取引でレバレッジをかける。このような戦略的なアプローチで、20代のうちに積極的に資産を増やしましょう。
元手が尽きたら再チャレンジする覚悟も必要です。ただし、過去の失敗から学び、信頼できる情報源を参考にすることが不可欠です。
注目したい業界3選と個別銘柄｜最新トレンドから考察
いま、注目したい業界と個別銘柄を、2025年3月のトレンドから考察します。
商社｜三菱商事・伊藤忠商事
自動車｜日産自動車・スズキ
小売り｜高島屋・良品計画（無印良品）
いずれも現状では割安に位置していますが、展開次第では株価上昇の余地があります。企業としての体力、インバウンド需要など根拠をしっかりと押さえてください。
商社｜三菱商事・伊藤忠商事
商社株、特に三菱商事と伊藤忠商事は、外部環境の不透明さから逆風に晒されています。
三菱商事では、エネルギー価格の下落や洋上発電投資の損失が懸念材料。伊藤忠商事は中国経済の低迷と米中貿易摩擦の影響が影を落としています。
しかし、2月22日には投資の神様で知られるバフェット氏が、日本の5大商社株の買い増し意向を示しました。伊藤忠商事に関しては、セブンイレブンへの出資を取りやめた点も好感されています。
両社の決算内容についても、悲観するほどの悪材料は見当たりません。コンセンサスには届かなかったものの、株主還元余力は十分にあります。
バフェット効果と各社の底堅い業績、そして株主還元への期待は安心材料です。
自動車｜日産自動車・スズキ
自動車業界は、円高や関税の影響を受けリスクが高まっています。特に、米国への輸出依存度が高い企業は注意が必要です。
日産自動車の場合は、経営再建が難しい状況にあり、他企業による買収の可能性も浮上しています。ホンダとの統合は破談となりましたが、鴻海やテスラによる買収の報道も出ています。
つまり、高い確率で遠くないうちに、TOBによる株価上昇も期待できる状況です。（※）ただし、マネーゲームの側面も強く、注意深く観察する必要があります。
一方、スズキはインド市場を重視し、生産拠点の拡大を計画しています。インド経済は一時的に停滞しているものの、人口増加に伴い消費拡大が期待できるでしょう。
自動車業界への投資は、外部環境の変化を注視して行えば稼げる可能性を秘めています。
（※）TOB：日本語で「株式公開買付け」。企業がある会社の株式を、期間・価格・株数を公表して、市場外で買い集める方法。
小売り｜高島屋・良品計画（無印良品）
小売セクターは、インバウンド需要回復と国内消費の底堅さで成長が期待できます。
高島屋は、インバウンド売上の急増こそ落ち着いたものの、富裕層を中心とした国内消費が堅調。ベトナムを成長ドライバーとした事業展開も好調です。他方で、大阪万博による経済効果は限定的との見方もありますが、国内百貨店の底力で成長を目指します。
良品計画（無印良品）は、国内事業の基盤強化と海外市場で著しい成長が見られます。今後の円高局面では、海外からの仕入れコストの軽減も期待してよいでしょう。内需株としての強みと、海外展開で、さらなる成長が期待されます。
両社とも、国内消費の底堅さを基盤に、変化に富む市場で成長を目指しています。
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20代の方は、長期にわたり複利効果を活かせます。ぜひ、少額からでも投資を始めてみましょう。
まとめ：株式用語・投資方法を理解して資産形成を増やす
株式用語や投資方法は経験の積み重ねによって身についていきます。投資経験の少ない20代の方であれば、難解に感じるかもしれません。ただし、若い方には「豊富な残り時間」という武器があります。
自分に合う分析法や投資スタイルは、実践を経ないと見えてこないものです。まずは、少額からでも投資して学んでみませんか？もちろん、独学でお金を増やすのは難しく、不安もあるかと思います。
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